例えば外傷や身体の病気のために通常の業務をこなすことが難しいような場合、業務上の配慮を受けたり仕事を休まざるを得なくなったりすることがあります。
同様に、適応障害やうつ病など心身の不調を来したときにも、業務配慮（環境調整）や休職が必要となることがあります。

 

一般的な休職・復職の流れや注意点については、厚生労働省「こころの耳」サイトが参考になります：

職場復帰のガイダンス（働く方へ）
http://kokoro.mhlw.go.jp/return/return-worker/

 

ただし病状や患者さんの置かれている状況によって、一概に休職が望ましいとは言えないこともあります。

療養が望ましい場合でも、患者さんご自身の「休みたくない」「休むことがかえって不安」というお気持ちが強いこともあります。
とはいえ、病状によってはドクターストップをかける必要も出てきます。

診療の中でケースバイケースで判断し、療養が必要なのか、もしくは治療と仕事の両立が可能なのか、そして療養や両立のために何がお手伝いできるかを考えていきます。

 

なお、お勤めの職場によって復職支援の体制は様々です。
復職支援のプログラムが充実している職場では、産業医や産業保健職、人事担当者による定期面談等の支援や外部のリワーク施設との提携など様々なサポートがありますが、残念ながらそのような体制を持たない職場もあります。

当院では、医師や精神保健福祉士による復職支援を行っています。
（※集団でのリワーク、デイケアではありません）

メンタル不調により休職が必要となった場合、治療専念期、リハビリ期、職場復帰準備期、職場復帰後の各段階に応じた治療やアドバイスが受けられます。

 

① 焦らず復職準備ができる

② 不調に至った要因を振り返り、再び不調に陥らないよう自信をつけて復職できる

③ メンタル不調の再発・再燃なく、安定した就労が続けられる

 

これらを目標に支援しています。